D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、自社ECサイト運営に携わる企業の担当者509名を対象に、「EC/D2C事業者のマーケティング活動における実態調査」を実施しました。

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「500社超のEC事業者に聞いた顧客獲得単価と予算から見える課題」
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調査概要

調査期間：2023年4月13日～4月17日
調査対象者数：EC/D2C事業者509人
調査対象者：自社ECサイト運営に携わる企業の担当者
調査対象選定方法：アンケートを基に所定の条件に合致する対象者を抽出
調査方法：インターネット調査
アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ
調査企画：株式会社SUPER STUDIO

調査結果サマリ

・デジタル広告に関して、多くのEC/D2C事業者が高騰傾向にあると回答
・EC/D2C事業の運営における課題は「売上」と回答した割合が最多、次いで「広告予算の獲得」「新規顧客獲得」が上位
・デジタル広告における月予算は「300~500万円未満」が最多
・デジタル広告の出稿媒体は「SNS広告・LINE広告」が4割超えで最多
・EC事業の効果分析において、黒字化できているEC事業者は約7割が「充分にできている」「ある程度できている」と回答、一方で黒字化できていない事業者は、約6割が「あまりできていない」「まったくできていない」と回答

調査結果一部抜粋

・デジタル広告に関して、多くのEC/D2C事業者が高騰傾向にあると回答
CPMに関しては67.0%、CPAに関しては66.5%が「高騰している」ないしは「やや高騰している」と感じると回答。

・インプレッション単価（CPM）

・新規顧客獲得単価（CPA）

・EC/D2C事業の運営における課題は「売上」と回答した割合が最多、次いで「広告予算の獲得」「新規顧客獲得」が上位
「売上」が41.5％、「広告予算の獲得」が36.5％、「新規顧客獲得」が34.6％となった。CPM・CPA高騰の影響を受け、「広告予算の獲得」の課題も上位に。

・デジタル広告における月予算は「300~500万円未満」が最多
従業員別の場合、1~30人未満は「100万円未満」、30~500人未満は「300~500万円未満」、500人〜3,000人未満は「500万円〜1,000万円未満」、3,000人以上は「2,000万円以上」。従業員数に比例して、月の広告予算も大きくなる傾向にある。

・デジタル広告の出稿媒体は「SNS広告・LINE広告」が4割超えで最多
「SNS広告・LINE広告」と回答した割合は全体で41.5％。フード/ドリンク業界は「自社メディア・自社SNS」の割合が38.7％と、他業種に比べ高い傾向にある。

・EC事業の効果分析において、黒字化できているEC事業者は約7割が「充分にできている」「ある程度できている」と回答、一方で黒字化できていない事業者は約6割が「あまりできていない」「まったくできていない」と回答
黒字化できていない事業者の「あまりできていない」「まったくできていない」理由として、「社内にデータアナリストがいない」が28.9％、次いで「分析ツールを使っていない」が25.6％となった。データアナリストや分析ツールを用いた効果分析の有無が、経営状態に影響することが伺える。

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