低アルコール飲料事業「koyoi」を展開する株式会社SEAMでECプラットフォーム「ecforce」を導入　〜 ecforceの機能性とUI/UXのカスタマイズで理想のユーザー体験を実現～

　株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、低アルコールクラフトカクテル「koyoi」（コヨイ）を展開する株式会社SEAM（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石根友理恵、以下：SEAM）にecforceプラットフォーム「ecforce」を導入いただきました。

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「理想のユーザー体験をecforceで実現。「koyoi」が提案するお酒の新しいカルチャーとは？」
https://ec-force.com/user_voice/seam

「カラダに優しい」を実現する「koyoi」（コヨイ）

　SEAMは「ココロとカラダを満たす食体験を創る」をミッションに、低アルコールクラフトカクテル「koyoi」（コヨイ）を展開しています。「koyoi」（コヨイ）の由来は「小さく酔う」と「今夜」という2つの言葉からきており、約30種類のフルーツやハーブ、スパイスを組み合わせた多種多様なラインナップで保存料や人工甘味料、着色料は一切使用せず、低アルコールながら本格的なカクテルを楽しめます。お酒は依存症などの危険性がある一方で嗜好品として人と人をつなぎ幸せにするツール。お酒が持つ本来のメリットを享受しながらよりカラダに優しい商品をつくりたいと考えたのが「koyoi」（コヨイ）を展開し始めたきっかけです。

　さらに、海外ではソバーキュリアスという“あえて飲まない”スタイルが認知されたり、高アルコールではなくヘルシーな低アルコールを飲む流れが広まったりと新しいお酒のカルチャーが芽生えていることも踏まえ、お酒がもつ諸問題に対するソリューションの一つとして、「koyoi」（コヨイ）は生まれました。

　「koyoi」（コヨイ）は、デジタルマーケティングを主戦場とした一般的なEC/D2C（※１）ビジネスの型にはめて事業成長を目指すことをしていません。お酒は嗜好品であるため、まずは店頭で手に取っていただき、試飲していただく。その後はユーザーの都合に合わせて店舗でもECでも購入できる場を設け、リピートの流れを作ることを理想としています。

ecforce導入の背景

　以前は海外発のカートシステムを使っていましたが、サブスクリプションに対応する機能が十分でなく、ECサイトの制作やカートのカスタマイズに工数がかかっていました。サブスクリプションは顧客の購入導線がわかりやすいUIが最重要ですが、元々使用していたカートシステムでは複数のアプリケーションを連携して使うためUI/UXに統一感が無く、ユーザーの導線を整理し購入までの流れをスムーズにする必要がありました。

　ecforceを知ったきっかけは、SUPER STUDIOが主催した第一回目のMASTERPLAN*でファイナリストに選ばれたこと。ecforceは入力フォームの画面遷移が少ないためユーザー導線が圧倒的に分かりやすく、機能性やUI/UXの統一感などが非常に魅力的です。また、ノーコードなのでエンジニアがいなくてもECサイトの構築がしやすいことも考慮し、「koyoi」（コヨイ）が理想とするユーザー体験を実現するためにecforceの導入が決まりました。
*MASTERPLAN：SUPER STUDIOが主催するD2Cのアイデアを支援するビジネスコンテスト

理想のユーザー体験の実現へ

　「koyoi」（コヨイ）はドリンクの種類が豊富なため、ユーザーが迷わない工夫や、選択した際の商品画像の動きにこだわりたいと考えていました。例えばセット販売では、ユーザーが好きなドリンクを選びやすいようにドリンクが視覚的にわかりやすく並ぶUIにこだわったり、ドリンクを入れ替える際にも選択済みの商品が直感的にわかる仕組みに大きくカスタマイズしました。セット販売が可能なECカートシステム自体も珍しいですが、ecforceはUI/UX観点でもカスタマイズの自由度が高く、理想とするユーザー体験を実現できています。

　また、「koyoi」（コヨイ）はお客様に合ったドリンクの提案をするために、パーソナライズ診断も取り入れています。ここでも診断後に選ばれたドリンクが視覚的にわかりやすく並ぶUIに変更。また、他社ECカートシステムの場合、カートに入った商品を個別に削除できず最初からやり直さなければいけない仕様のケースもありますが、ecforceの場合はユーザーがドリンクを何度も入れ替えることができるため、理想のユーザー体験を細部までこだわり抜いてECサイトを運営できています。

　今後は、SUPER STUDIOが発表した「次世代EC構想」（※2）にもあるように、OMO施策にも注力して行きたいと考えています。オフラインの受発注システムとecforceの一貫した管理や、オフラインのデータをオンラインの販促に活かすデータ連携などができると有用なため、ecforceと一緒にこのような仕組み作りの実現を目指して行きたいと考えています。また、EC/D2Cメーカーの横のつながりでノウハウを循環される環境作りを加速してくれることを期待しています。

　ecforceでは、ECサイトの売上拡大はもちろん、メーカーのEC運営における業務を効率化するための機能開発を日々行っています。メーカー運営におけるノウハウ・人的リソースがEC業界全体として不足している今、システムを通して煩雑な業務を削減し、商品企画や顧客対応などの付加価値づくりに運営者が専念できるシステムやサポート体制づくりを行い、2030年までに日本のEC化率を20％に引き上げることを目指してまいります。

※1 D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

※2 「次世代EC構想」は、マーケティングからサプライチェーンまでブランド運営における全ての工程でデータを活用した最適なPDCA運用を実現。ノーコードでEC事業者が総合的なデータと施策管理ができる状態を実現し、ECメーカーの担当者が2名の体制でも年商10億円の事業が運営できる効率的なEC基盤づくりを目指します。