eccLab 
<a href="https://ecclab.empowershop.co.jp/archives/80527" target="_blank">https://ecclab.empowershop.co.jp/archives/80527</a>

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/37880/" target="_blank">https://ecnomikata.com/ecnews/37880/</a>

売れる！ネットショップの教科書 
<a href="https://urerunet.shop/1billionyen/choka230127" target="_blank">https://urerunet.shop/1billionyen/choka230127</a>

&nbsp;

プレスリリース 
ecforce、自社ECサイト越境対応ツール「Buyee Connect」と連携し、越境EC機能の提供を開始 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000074.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000074.000016245.html</a>

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コーポレートタイトル

【メディア掲載】ecforceの越境EC対応に関する記事が掲載されました

営業&times;テクノロジーをメインテーマに情報を発信するメディア「SalesZine」に、弊社のイネーブルメントに関するインタビュー記事が掲載されました。 
ぜひご覧ください！

&nbsp;

MRR195％増！ SUPER STUDIOが挑む&ldquo;誰もが楽しく働ける環境&rdquo;をつくるイネーブルメント

<a href="https://saleszine.jp/article/detail/4406" target="_blank">https://saleszine.jp/article/detail/4406</a>

【メディア掲載】SalesZineにSUPER STUDIOに関する記事が掲載されました

D2C（※1）支援事業やEC基幹システム「ecforce」（イーシー・フォース）の提供をする株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、本日1月31日（火）よりECのサプライチェーン支援を新プラン体系で提供開始します。EC/D2C事業への参入企業が増え、システムだけではなくロジスティクスやコールセンターをはじめとしたECサプライチェーンの構築や改善サポートのニーズが急速に増えていることを受けてのサービス提供となります。

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<h3>ECサプライチェーン（OEM・ロジスティクス・コールセンターなど）の課題</h3>

　近年D2Cモデルの登場によりモノづくりの参入障壁が下がり、P2Cをはじめとして様々な領域の事業者がEC・D2C事業に参入するケースが増えています。しかし、実際のメーカー運営をするためにはブランディングや広告運用によるマーケティング全般の施策のほか、サプライチェーンを構築するための製造、物流、梱包資材の調達、コールセンターでの顧客対応など、あらゆる領域のマネジメントが求められます。なかには従来のメーカー運営ではあまり重要視されてこなかった要素が事業成功の鍵となることもあり、これらを実現するためには非常に多くの知見と人的資源が必要となります。

　加えて、これらサプライチェーン領域はデジタル中心に事業運営を行うECの中でも人的リソースやマニュアルの確立を要する領域で、一度進めてしまうと後戻りややり直しが効きづらいため、新規参入事業者にとってはノウハウ獲得コストが非常に高い領域でもあります。

　SUPER STUDIOはこのような課題を持つメーカーをワンストップで支援するために、ECプラットフォーム「ecforce」の提供や、マーケティングからサプライチェーン構築などEC運営における全領域を支援する「ecforce consulting」を提供しています。これまで自社D2C事業運営の総合ノウハウを活かし、「ecforce consulting」を提供してまいりましたが、前述のような課題をお持ちのサプライチェーン関連領域に絞ったご相談をいただく機会が非常に増えたため、ecforce consultingからサプライチェーン領域のみを切り出したより利用しやすい新サービスとしてecforce supplychainを提供する運びとなりました。

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<h3>サービス概要</h3>

　ご支援内容はプランによって異なります。サプライチェーンのコスト・運用品質向上を目的とした改善を目的に、事業要件に合わせた適切な事業者マッチングを行う「supplychainマッチングプラン」、外注先の選定にとどまらず全体のコスト・運用改善などを一元でおまかせいただく「supplychainコンサルティングプラン」、そして主にリソースや運用ノウハウ不足を解消するための各種EC運用の外部化体制構築を支援する「supplychain運用委託プラン」の３つをご用意しています。詳しくはお問い合わせ下さい。

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　昨年３月にSUPER STUDIOが行ったEC事業者への調査（※）では、多くの事業者の方々が事業課題に「ノウハウ不足」を挙げています。実際にサプライチェーンの適切な業者の選定を行えなかったことで、価格設定は言い値、サービス内容も商品や購入者のターゲットに合わないものになってしまうケースも少なくありません。ecforce supplychainではこのような課題をお持ちのメーカーの業務改善に貢献し、１社１社の事業者が業務改善をし、商品開発やブランド戦略構築、マーケティング戦略など本来ブランド運営者が注力すべき領域に集中できる状態を作り、日本のEC化率を2030年までに20%に底上げすることを目指しています。

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　※2022年3月18日～2022年3月20日実施、主にB2Cの自社ECサイト運営に携わる企業の担当者221名に実施

<h3>&nbsp;</h3>

<h3>キャンペーン</h3>

　対象期間中にお申し込みいただくと、有償のsupplychainコンサルティングプランを無償で利用できます。

【提供条件】 
2023年2月28日（火）までにお申し込みの方

【申し込み方法】 
下記のいずれかからお申し込みください。

・お電話 
03-5759-6380 
※お電話口で「サプライチェーンサポートのプレスリリースを見て」とお伝えください。

・Webフォーム 
<a href="https://ec-force.com/contact/new" target="_blank">https://ec-force.com/contact/new</a>

<h3>&nbsp;</h3>

<h3>ご参考：サプライチェーンの業務改善例</h3>

　サプライチェーンはEC・D2Cを運営する上で顧客との唯一の接点とも言える、ビジネスの最後の砦です。しかし、商品開発やECサイト運用、新規顧客の獲得戦略の立案など目先に解決しなくてはならない業務が多く、サプライチェーンの運用改善には目が向けられないのが現実です。このような課題を解決すべく、SUPER STUDIOでは顧客のニーズにあわせてサポート内容をカスタマイズして提供、多くの改善実績をだしています。

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■背景 
・クライアント様は商品購入後のLTV最大化を目的としてブランド価値を最大限高めるためのunboxing体験を重視した資材製造を検討されていた 
・ご相談時にはすでにデザインなどの要件がある程度決まっており、見積もり取得をしていたが、許容範囲より原価が高いことに悩まれていた

■実績 
・弊社のOEMネットワークを活用し、想定されている素材が得意かつ仕様要件を満たせる資材OEMをご紹介 
・その結果、個数あたり製造原価を元のお見積りよりも約28%削減することに成功

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■背景 
・クライアント様はマーケティングに関する知見は高かったものの、サプライチェーンに関する知見はあまり有していないクライアント様であった 
・D2C事業立ち上げ時も、スケジュールを優先したフルフィルメント会社様の選定を行っており、販売開始後の見直しもなされていない状況であったが、売上成長するにつれ粗利を改善したいご希望があった

■実績 
・弊社のサプライチェーン専門部隊が現状のフルフィルメント状況診断を実施。弊社知見を元にコスト改善余地のある委託内容を洗い出し 
・さらに、診断結果を用いてフルフィルメント会社様へのコスト改善交渉をクライアント様と一緒で推進 
・その結果として、1配送あたりにかかる物流コストを約16%削減することに成功

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■背景 
・クライアント様はD2C事業開始当初より自社CS運用を知見がない状態から行っており、CS対応におけるリソース効率、対応品質、冗長体制に強い課題感があった

■実績 
・弊社が事業要件に応じた適切な外注パートナー候補様のリストアップ、交渉と見積もり取得代行を実施 
・さらに、CS外注における管理体制の構築も同時に支援 
・その結果、滞りなくCSの外注化が完了し、冗長化が実現できただけでなく、内製運用時よりもCS運用コストを大幅に削減することに成功

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

EC・D2C事業のサプライチェーン構築・運用・改善支援サービスを大幅刷新〜商品OEM・資材OEM・ロジスティクス・コールセンターなどを全面支援するソリューションを無償プランから提供〜

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、海外向け購入サポートサービス「Buyee」を運営するtenso株式会社（以下「tenso」）が提供する自社ECサイト越境対応ツール「Buyee Connect」（バイイー・コネクト）と連携を開始いたします。これにより、ecforceをご利用いただくEC・D2Cメーカーの越境EC対応、並びに海外への販路拡大の支援が可能になります。また、本連携を記念し、本年2月22日に「言語・決済・物流等の不安を解消！越境&times;自社ECでの勝ち方セミナー」を開催いたします。

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<h3>越境EC対応の背景</h3>

　新型コロナウイルス感染症によるライフスタイルの変化が後押しとなり国内のEC・D2Cの需要が直近数年で高まっています。経済産業省の「電子商取引に関する市場調査」によると、物販系分野のBtoC-EC市場規模においては、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う巣ごもり消費から徐々に外出機会が回復したにも関わらず引き続き増加しており、2021年のBtoC-ECの市場規模の伸長率は8.61％となっています（※2）。一方で、昨今急速に進む円安の影響やコロナ禍で失ったインバウンド需要に対応するため、海外の消費者に向けて日本の商品を販売する「越境EC」と呼ばれるビジネス形態が注目を集めています。この動きに伴い、国内のEC・D2Cメーカーは越境ECへの対応を模索していますが、越境ECを行うには注文管理や決済、出荷対応やカスタマーサポートなどのオペレーションを各国に対応した形で構築する必要があり、多くのノウハウや労力が求められる課題があります。国内でのEC対応を行いながら並行して越境ECの体制を構築し稼働するには非常に負荷が大きく、その対応に苦慮するEC・D2Cメーカーも少なくありません。

　SUPER STUDIOでは、EC・D2Cメーカーの業務効率化、そして消費者の利便性向上につながる機能開発や他ECプレイヤーとの協業・サービス連携により、日本のEC化率を2030年までに20％に向上することを目指しています。今回、Buyee Connect連携によりecforceをご利用いただくEC・D2Cメーカーの越境EC対応を可能とし、越境EC対応における煩雑なオペレーション構築のハードルを下げて海外の消費者とシームレスに繋がれる仕組みを提供することで、国内のEC・D2Cメーカーの海外販路拡大を支援と売上の最大化を実現してまいります。

<h3>Buyee Connect連携について</h3>

　Buyee Connectは、タグ設置のみで自社ECサイト上に海外専用カートを簡易に開設することができ、海外のお客様でもシームレスに購入できるサービスです。本連携により、ecforceをご利用いただくEC・D2CメーカーのECサイトにJavaScriptタグを一行挿入するだけで自社ECサイト上に海外専用カートを簡易に開設できます。これにより、海外のユーザーは日本国内のecforceを利用するショップのECサイト上で商品を選定・購入できるようになり、また、国内のEC・D2Cメーカーは海外ユーザーからの問い合わせや注文、決済や配送対応、海外規制対応などの越境ECにまつわる様々な作業負荷が軽減されるため、より手軽に越境EC対応が可能となります。

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【Buyee Connect連携により実現できること】

・タグ設置のみで、自社ECサイト上に多言語海外専用カートを開設 
・商品登録の必要なし 
・決済手続きに関する説明言語を日本語・英語・中国語（繁体・簡体）・インドネシア語・タイ語・韓国語・スペイン語・ドイツ語・ロシア語など計10言語から選択可能 
・海外では主流のPayPalやAlipay、銀聯クレジットカード等各種クレジットカード対応 
・DHL・EMS・SAL便・ 国際小包・船便など、豊富な配送手段に対応 
・Buyee独自の検品・配送補償を提供 
・Buyeeによる不正決済防止などの購入サポート

 
「Buyee Connect」に関する詳細は下記をご覧ください。 
<a href="https://beecruise.co.jp/infra/buyeeconnect/" target="_blank">https://beecruise.co.jp/infra/buyeeconnect/</a>

<h3>ecforceにおける今後の越境EC展開について</h3>

　直近の傾向として、特に越境ECのニーズが高いアパレルEC・D2Cメーカーにecforceを検討・導入いただくケースが14.5倍ほど（※3）増加しています。このような傾向から2022年9月には、合計金額内で任意のアパレルカテゴリからトップスとボトムスをそれぞれ自由に組み合わせて購入できる「セット販売機能」を実装し、アパレル特有の販売方法に対応。その他にも、ノーコードサイト制作機能の強化や予約販売機能、タイムセール等が実施可能なキャンペーン管理機能など、アパレルの販促向け機能の拡充も予定しています。今回のBuyee Connectとの連携もアパレルEC・D2Cメーカーの需要を見込んでおり、今後も機能強化や他社サービスとの連携を進めてまいります。

<h3>お申し込みについて</h3>

　ご利用の際は、下記の申し込み方法にてお申し込みください。Buyee Connectの導入可否や海外販売可否の審査を経てタグが発行されます。

【利用料】 
本機能単独での初期・月額費用、手数料は発生しません。 
※海外ユーザーに1注文あたり300円の手数料が発生します。詳細はこちら（<a href="https://buyee.jp/help/yahoo/guide/fees?lang=ja" target="_blank">https://buyee.jp/help/yahoo/guide/fees?lang=ja</a>）をご覧ください。

【申し込み方法】 
ecforce利用メーカー様： 
「プレスリリースに記載のBuyee Connect連携に興味あり」とお電話口でお伝えください

・お電話 
03-5759-6380

ecforce未導入メーカー様： 
本システムはecforceの利用が必須です。ecforce導入を希望される方はWebフォームもしくはお電話にてお問い合わせください。

・お電話 
03-5759-6380 
※ecforceの導入を検討中とお伝え下さい

・Webフォーム 
<a href="https://ec-force.com/contact/new" target="_blank">https://ec-force.com/contact/new</a>

<h3>セミナー概要</h3>

　本連携開始を記念して、「世界で勝てるECサイトの作り方」をテーマにセミナーを開催します。

セミナータイトル 
言語・決済・物流等の不安を解消！越境&times;自社ECでの勝ち方

開催日時 
2023年2月22日（水）14:00〜15:00

開催方式 
オンライン開催

セミナー概要 
「世界で勝てるECサイトの作り方」をテーマに、ECの立ち上げから運用、そして売上を最大化するために必要な全ての機能を提供し、スタートアップから大企業まであらゆる企業のECショップの成功を実現するECプラットフォーム「ecforce」を提供し、自社でもD2Cブランドを展開する株式会社SUPER STUDIOと、国際間取引で障壁となる言語・決済・物流等を解決する「Buyee Connect」を提供し、日本企業の海外販売を4,000件以上支援するBEENOSグループのBeeCruise株式会社が登壇します。

自社EC・越境ECの現状から、越境EC市場と海外ユーザーの動向についてや、越境ECを始めるにあたって考慮すべき点、売上を上げるためのヒントなどを、ECブランドの販売実績をもとに解説します。

プログラム 
13:55〜14:00：入室開始 
14:00〜14:30：プレゼンテーション 
14:30〜14:50：トークセッション 
14:50〜15:00：質疑応答 
15:00：終了&nbsp;

登壇者 
BeeCruise株式会社&nbsp; 
Global Growth Hack事業部 
山口 祐太郎 &nbsp;氏

ECモールの企画営業や物流系ベンチャー企業でのSaasサービス立ち上げに参加。BeeCruiseに入社後は、海外販売支援〜海外プロモーションまで国内企業をサポート。 
現在は、BtoBマーケティングを担当し、アライアンス、パートナー取引を主に行っている。趣味はサッカー観戦とスーパー銭湯巡り。

株式会社SUPER STUDIO&nbsp; 
執行役員 CMO 
飯尾 元

早稲田大学法学部卒業後、楽天株式会社（現：楽天グループ株式会社）に入社。ファーストパーティEC事業の事業戦略担当として、主に新レベニューソース創出、利益改善、SCM改革などのプロジェクトを担当。 その後、外資コンサルファームにて、デジタル時代の新規事業開発、ビジネスモデル変革等、デジタル戦略関連プロジェクトに従事。 SUPER STUDIOでは、自社D2Cブランド立ち上げ、運用、クライアント所有ブランドのハンズオン型支援を担う部門の責任者として、合計数十ブランドにおいて企画〜立ち上げ〜グロースの全フェーズを経験。 理論だけではなく、実践を経たD2Cノウハウを様々なブランド横断で展開している。

セミナー参加にあたってのお願い 
・本セミナーはEC/D2C事業者様が対象です。恐れ入りますが主催・共催企業の競合他社様、個人事業主様・フリーランス・学生等のお申し込みはお断りさせていただく可能性がございますので、予めご了承くださいませ。 
・セミナー内容の録画・録音・撮影、スクリーンショットやダウンロード、資料の無断転用はご遠慮いただいております。 
・セミナーの参加者はアンケートの回答が必須となっております。セミナー終了後にブラウザが立ち上がりますので、ご回答ください。

参加方法 
セミナー特設ページよりお申し込みください 
<a href="https://ec-force.com/page/20230222" target="_blank">https://ec-force.com/page/20230222</a>

&nbsp;

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

※2　経済産業省　電子商取引に関する市場調査（2022年8月12日掲載）より 
<a href="https://www.meti.go.jp/press/2022/08/20220812005/20220812005.html" target="_blank">https://www.meti.go.jp/press/2022/08/20220812005/20220812005.html</a>

※3　自社調べ　集計期間：2020年10月〜2021年9月／2021年10月〜2022年9月対比

ecforce、自社ECサイト越境対応ツール「Buyee Connect」と連携し、越境EC機能の提供を開始 〜 ecforceを利用するEC・D2Cメーカーに初期・月額費用/手数料0円で越境EC対応を支援 〜

「日経産業新聞」に弊社に関する記事が掲載されました。2022年の「スタートアップの資金調達額ランキング」にランクインしております。

<a href="https://www.nikkei.com/article/DGKKZO67719650Z10C23A1X11000/" target="_blank">https://www.nikkei.com/article/DGKKZO67719650Z10C23A1X11000/</a>

【メディア掲載】日経産業新聞にSUPER STUDIOに関する記事が掲載されました

株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、完全栄養プロテイン「KOREDAKE」（コレダケ）を販売する株式会社メップル（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：鈴木 友樹、以下：メップル）にecforceプラットフォーム「ecforce」を導入いただきました。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1255/content_%E3%83%A1%E3%83%83%E3%83%95%E3%82%9A%E3%83%AB_%E4%BA%8B%E4%BE%8B%E3%83%AA%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%B9.jpg" style="width: 800px;" />

▼事例インタビュー詳細はこちら：&nbsp; 
「CVR170％向上を実現。完全栄養プロテイン「KOREDAKE」のecforce活用方法に迫る。」 
<a href="https://ec-force.com/user_voice/koredake" target="_blank">https://ec-force.com/user_voice/koredake</a>

<h3>メップルが展開する完全栄養プロテイン「KOREDAKE」</h3>

　メップルは「&ldquo;がんばらないウェルネス&rdquo;を、あたりまえにする。」をミッションに、完全栄養プロテイン「KOREDAKE」を展開しています。KOREDAKEは、日々の食事で不足しがちなたんぱく質や食物繊維、ビタミン&amp;ミネラルなど、からだに必要な31種類の栄養素を含んでおり、原材料には動物由来のものは一切使っていません。起業した頃、仕事漬けの毎日で食事がおろそかになっていた時に健康を維持するために飲んでいたのがプロテイン。自然体で手軽にたんぱく質などの栄養が摂れるだけではなく、自分らしくいるための支えになっており、この実体験をきっかけに先述のミッションが生まれ、KOREDAKEの事業展開へと繋がりました。

　ブランドづくりで常に念頭においていることは、永く永く愛されるブランドを作ること。ユーザーの生活に溶け込み、豊かさを与えられるブランドを作り、ライフスタイルを少しでも向上できるきっかけを届けたいと考えています。そのために今、定期ユーザーのエンゲージメントを高めることに注力しています。長く使い続けることで貯まったマイルを商品と交換できるマイレージ機能や、友達紹介プログラムなどの仕組みを整えている最中です。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1256/content_%E2%98%85KOREDAKE.%E3%82%B9%E3%82%AF%E3%82%B7%E3%83%A7.jpg" style="width: 800px;" />

　また、商品へのこだわりと共に「&ldquo;がんばらないウェルネス&rdquo;を、あたりまえにする。」という思想に沿った価値提供やコミュニケーションを続けていくことも重要だと考えています。「2022年度グッドデザイン賞」の受賞や「Pentawards（ペントアワード）2022」の飲料・ヘルス部門において金賞を受賞した際に、審査員から「健康に気遣うことの大変さから解放し、気を楽にしてくれる、気持ちのブランディングがなされており魅力的である」という評価をもらい、改めて商品を通したコミュニケーションの重要性を実感しています。

<h3>ecforce導入の背景</h3>

　以前は他のカートシステムを使っていましたが、2つの課題が出てきました。1つ目はマーケティングの獲得効率を上げること、2つ目はユーザーの購入体験をよりスムーズにすることです。特に2つ目のユーザーの購入体験については「&ldquo;がんばらないウェルネス&rdquo;を、あたりまえにする。」というミッションの体現にもつながるため、面倒なく購入できたり、サービスの配送頻度を簡単に変更できたりすることもその一つと考えています。ECに関する課題を相談していく中で、ecforce導入が抱えていた2つの課題を解決できるとわかり、システムの移行を決意しました。

<h3>CVR170%向上！高速でPDCAを回せる状態に</h3>

　ecforceを導入してすぐに制作したフォーム一体型LPは非常に調子がよく、成果が出ています。また、弊社にはエンジニアがいないため以前のカートシステムではLP制作に1週間ほどかかっていましたが、ecforceへ移行後はその日のうちにノーコードでLP制作ができるようになり、並行して複数のLPも簡単に制作できるようになりました。そのため、ファーストビューやコピーを変えてのCVR比較・検証ができるようになり、バナーに動画を活用し、商品の中身や使い方を伝える手法が好印象だと把握できるなど、高速でPDCAを回し獲得効率を上げていける状態を実現できています。他にも確認画面スキップやAmazon Payの導入などが実現し、それぞれの施策が結びついた結果、ecforce移行前と比較してCVR170%向上という大きな成果が出ました。マーケティングの獲得効率を上げるという課題を解決することができ、同時にユーザー体験をより良いものにできる手応えも感じています。

　また、ecforceへの移行も短期間で行う必要がありましたが、柔軟な対応で希望通りのタイミングで移行できました。移行後もこちらの要望や希望に対して様々な方法を提案いただくことが多く、緊急時もスピーディーに対応してくれるため、ecforceのサポートには非常に安心感があります。

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　今後は、継続特典の充実化やマイレージ機能、友達紹介プログラムに力を入れて定期の顧客体験価値をより高める施策に挑戦していきます。例えば、アンケートLPや記事LPとecforce efo*をかけ合わせる施策や、LINEとecforce chat*の連携施策にも興味があります。商品のフレーバーや数量の変更、スキップなどの操作をLINE上で直感的にできるようになれば、ユーザーの満足度をより高めることができると考えています。

今は食の領域でKOREDAKEを提供していますが、今後は無理なく自然体に健康をサポートできる健康食を提案し、「がんばらないウェルネス」を軸にインターネット発で生まれたロングセラーブランドを目指していきます。 
*ecforce efo(旧smart dialog ):チャット型対話式EFO。ECサイト上にチャット形式の注文フォームを簡単に設置できるサービス。 
*ecforce chat(旧talkmation):ウェブ接客自動化システム。コールセンター・サポート対応をノーコードでチャット化できるサービス。

　ecforceでは、最新のテクノロジーを活用した再現性の高いEC運営を実現する「次世代EC構想」の開発を進めています。データドリブンなEC運用でEC/D2Cメーカーの業務効率化やEC運営の最適化を促すと共に、消費者（購入者）の方々の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携など、ecforceを導入いただくEC/D2Cメーカーの売上の最大化に寄与しながら、日本のEC化率を2030年までに20％に向上することを目指してまいります。

▼事例インタビュー詳細はこちら：&nbsp; 
「CVR170％向上を実現。完全栄養プロテイン「KOREDAKE」のecforce活用方法に迫る。」 
<a href="https://ec-force.com/user_voice/koredake" target="_blank">https://ec-force.com/user_voice/koredake</a>

※1 &nbsp;「次世代EC構想」は、マーケティングからサプライチェーンまでブランド運営における全ての工程でデータを活用した最適なPDCA運用を実現。ノーコードでEC事業者が総合的なデータと施策管理ができる状態を実現し、ECメーカーの担当者が2名の体制でも年商10億円の事業が運営できる効率的なEC基盤づくりを目指します。

完全栄養プロテイン「KOREDAKE」を展開する株式会社メップルでECプラットフォーム「ecforce」を導入 〜 CVR170%向上を実現！ecforceへ移行し高速でPDCAを回せる環境に ～

株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、低アルコールクラフトカクテル「koyoi」（コヨイ）を展開する株式会社SEAM（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石根 友理恵、以下：SEAM）にecforceプラットフォーム「ecforce」を導入いただきました。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1218/content_SEAM_%E4%BA%8B%E4%BE%8B%E3%83%AA%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%B91129a_2.jpg" style="width: 800px;" />

▼事例インタビュー詳細はこちら：&nbsp; 
「理想のユーザー体験をecforceで実現。「koyoi」が提案するお酒の新しいカルチャーとは？」 
<a href="https://ec-force.com/user_voice/seam" target="_blank">https://ec-force.com/user_voice/seam</a>

<h3>「カラダに優しい」を実現する「koyoi」（コヨイ）</h3>

　SEAMは「ココロとカラダを満たす食体験を創る」をミッションに、低アルコールクラフトカクテル「koyoi」（コヨイ）を展開しています。「koyoi」（コヨイ）の由来は「小さく酔う」と「今夜」という2つの言葉からきており、約30種類のフルーツやハーブ、スパイスを組み合わせた多種多様なラインナップで保存料や人工甘味料、着色料は一切使用せず、低アルコールながら本格的なカクテルを楽しめます。お酒は依存症などの危険性がある一方で嗜好品として人と人をつなぎ幸せにするツール。お酒が持つ本来のメリットを享受しながらよりカラダに優しい商品をつくりたいと考えたのが「koyoi」（コヨイ）を展開し始めたきっかけです。

　さらに、海外ではソバーキュリアスという&ldquo;あえて飲まない&rdquo;スタイルが認知されたり、高アルコールではなくヘルシーな低アルコールを飲む流れが広まったりと新しいお酒のカルチャーが芽生えていることも踏まえ、お酒がもつ諸問題に対するソリューションの一つとして、「koyoi」（コヨイ）は生まれました。

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　「koyoi」（コヨイ）は、デジタルマーケティングを主戦場とした一般的なEC/D2C（※１）ビジネスの型にはめて事業成長を目指すことをしていません。お酒は嗜好品であるため、まずは店頭で手に取っていただき、試飲していただく。その後はユーザーの都合に合わせて店舗でもECでも購入できる場を設け、リピートの流れを作ることを理想としています。

<h3>ecforce導入の背景</h3>

　以前は海外発のカートシステムを使っていましたが、サブスクリプションに対応する機能が十分でなく、ECサイトの制作やカートのカスタマイズに工数がかかっていました。サブスクリプションは顧客の購入導線がわかりやすいUIが最重要ですが、元々使用していたカートシステムでは複数のアプリケーションを連携して使うためUI/UXに統一感が無く、ユーザーの導線を整理し購入までの流れをスムーズにする必要がありました。

　ecforceを知ったきっかけは、SUPER STUDIOが主催した第一回目のMASTERPLAN*でファイナリストに選ばれたこと。ecforceは入力フォームの画面遷移が少ないためユーザー導線が圧倒的に分かりやすく、機能性やUI/UXの統一感などが非常に魅力的です。また、ノーコードなのでエンジニアがいなくてもECサイトの構築がしやすいことも考慮し、「koyoi」（コヨイ）が理想とするユーザー体験を実現するためにecforceの導入が決まりました。 
*MASTERPLAN：SUPER STUDIOが主催するD2Cのアイデアを支援するビジネスコンテスト

<h3>理想のユーザー体験の実現へ</h3>

　「koyoi」（コヨイ）はドリンクの種類が豊富なため、ユーザーが迷わない工夫や、選択した際の商品画像の動きにこだわりたいと考えていました。例えばセット販売では、ユーザーが好きなドリンクを選びやすいようにドリンクが視覚的にわかりやすく並ぶUIにこだわったり、ドリンクを入れ替える際にも選択済みの商品が直感的にわかる仕組みに大きくカスタマイズしました。セット販売が可能なECカートシステム自体も珍しいですが、ecforceはUI/UX観点でもカスタマイズの自由度が高く、理想とするユーザー体験を実現できています。

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　また、「koyoi」（コヨイ）はお客様に合ったドリンクの提案をするために、パーソナライズ診断も取り入れています。ここでも診断後に選ばれたドリンクが視覚的にわかりやすく並ぶUIに変更。また、他社ECカートシステムの場合、カートに入った商品を個別に削除できず最初からやり直さなければいけない仕様のケースもありますが、ecforceの場合はユーザーがドリンクを何度も入れ替えることができるため、理想のユーザー体験を細部までこだわり抜いてECサイトを運営できています。

　今後は、SUPER STUDIOが発表した「次世代EC構想」（※2）にもあるように、OMO施策にも注力して行きたいと考えています。オフラインの受発注システムとecforceの一貫した管理や、オフラインのデータをオンラインの販促に活かすデータ連携などができると有用なため、ecforceと一緒にこのような仕組み作りの実現を目指して行きたいと考えています。また、EC/D2Cメーカーの横のつながりでノウハウを循環される環境作りを加速してくれることを期待しています。

　ecforceでは、ECサイトの売上拡大はもちろん、メーカーのEC運営における業務を効率化するための機能開発を日々行っています。メーカー運営におけるノウハウ・人的リソースがEC業界全体として不足している今、システムを通して煩雑な業務を削減し、商品企画や顧客対応などの付加価値づくりに運営者が専念できるシステムやサポート体制づくりを行い、2030年までに日本のEC化率を20％に引き上げることを目指してまいります。

▼事例インタビュー詳細はこちら：&nbsp; 
「理想のユーザー体験をecforceで実現。「koyoi」が提案するお酒の新しいカルチャーとは？」 
<a href="https://ec-force.com/user_voice/seam" target="_blank">https://ec-force.com/user_voice/seam</a>

※1 &nbsp;D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

 
※2 「次世代EC構想」は、マーケティングからサプライチェーンまでブランド運営における全ての工程でデータを活用した最適なPDCA運用を実現。ノーコードでEC事業者が総合的なデータと施策管理ができる状態を実現し、ECメーカーの担当者が2名の体制でも年商10億円の事業が運営できる効率的なEC基盤づくりを目指します。

低アルコール飲料事業「koyoi」を展開する株式会社SEAMでECプラットフォーム「ecforce」を導入 〜 ecforceの機能性とUI/UXのカスタマイズで理想のユーザー体験を実現 ～

ECZine 
<a href="https://eczine.jp/news/detail/12194" target="_blank">https://eczine.jp/news/detail/12194</a>

通販通信 
<a href="https://www.tsuhannews.jp/shopblogs/detail/70309" target="_blank">https://www.tsuhannews.jp/shopblogs/detail/70309</a>

日本ネット経済新聞 
<a href="https://news.mynavi.jp/techplus/article/20221219-2541312/" target="_blank">https://news.mynavi.jp/techplus/article/20221219-2541312/</a>

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/37484/" target="_blank">https://ecnomikata.com/ecnews/37484/</a>

&nbsp;

プレスリリース 
ECプラットフォーム「ecforce」、「次世代EC構想」の実現に向けプロダクト・サービス名称をリニューアル 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000071.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000071.000016245.html</a>

【メディア掲載】ecforceのプロダクト・サービス名称リニューアルに関する記事が掲載されました

<div class="news-detail__body__box">
　D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、2023年1月よりecforceをはじめとした各種プロダクト・サービス名称をリニューアルします。これまで展開してきたプロダクト・サービス、および今後新規で提供を開始するプロダクト・サービスの名称を、メインプロダクトであるecforceに関連付けたものに変更。併せてご利用いただくことで、EC/D2C事業上の課題を総合的に解決できる世界観づくりを目指してまいります。

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<h3>背景</h3>

　これまでSUPER STUDIOでは、ECプラットフォーム「ecforce」を中心に、EC/D2Cにおける最新のトレンドを取り入れた、売上を最大化するために必要なプロダクトをスピーディーに開発・提供してまいりました。また、ecforceにまつわるプロダクトの開発・提供だけでなく、EC/D2Cの運営ノウハウに関する情報発信やパートナー制度、ecforceユーザー限定のコミュニティの創出など、EC/D2Cメーカーに向けて機能面・ナレッジ面の両軸でサポートを行い、ECのトータルソリューションプラットフォームとして「ecforce」を成長させてまいりました。

提供中のプロダクト・サービス一覧

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　そして本年6月には、資金調達を行うと同時に「次世代EC構想」（※2）を発表し、その実現を目指してこれまで以上にEC/D2Cメーカーに寄り添ったプロダクト開発を行ってまいりました。このような中、シームレスなデータ連携でマーケティングからバックヤードオペレーションまで全体最適な運用を実現できるECプラットフォームとして、ワンプロダクトだからこそ実現できる「ecforce」の世界観を発信すべく、ecforceの各種プロダクト・サービス名称を統一しリニューアルする運びとなりました。EC/D2Cを運営する上で課題に直面した際、ワンストップのサービスとしてecforceのサービス群を想起いただくこと、そして課題解決に最適なecforceのプロダクトを特定しやすい状態を目指し、EC/D2Cメーカーのecforceを活用した事業成長に貢献してまいります。

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<h3>新プロダクト・サービス名称について</h3>

　これまでリリースしたecforceにまつわる各種プロダクト・サービス名称を以下のように刷新いたします。

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<h3>ecforceの今後について</h3>

　本プロダクト・サービス名称のリニューアルを皮切りに、最新のテクノロジーを活用した再現性の高いEC運営を実現する「次世代EC構想」の開発スピードをより加速してまいります。データドリブンなEC運用でEC/D2Cメーカーの業務効率化やEC運営の最適化を促すと共に、消費者（購入者）の方々の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携など、ecforceを導入いただくEC/D2Cメーカーの売上の最大化に寄与しながら日本のEC化率を2030年までに20％に向上することを目指してまいります。

※1 D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

※2 「次世代EC構想」は、マーケティングからサプライチェーンまでブランド運営における全ての工程でデータを活用した最適なPDCA運用を実現。ノーコードでEC事業者が総合的なデータと施策管理ができる状態を実現し、ECメーカーの担当者が2名の体制でも年商10億円の事業が運営できる効率的なEC基盤づくりを目指します。

*参考プレスリリース：EC/D2C支援のSUPER STUDIOが第三者割当増資による約44億円の資金調達を実施 
〜顧客接点を統合管理してマーケティングアクションを自動最適化する「次世代EC構想」プロジェクトを本格始動、日本のEC化率底上げに向けた取り組みを強化〜 
<a href="https://super-studio.jp/topics/km1exAOAZ6Ri" target="_blank">https://super-studio.jp/topics/km1exAOAZ6Ri</a>
</div>

ECプラットフォーム「ecforce」、「次世代EC構想」の実現に向けプロダクト・サービス名称をリニューアル

ペイメントナビ 
<a href="https://paymentnavi.com/paymentnews/125428.html" target="_blank">https://paymentnavi.com/paymentnews/125428.html</a>

スタートライズ 広告ニュース 
<a href="https://www.startrise.jp/post-1245307450/" target="_blank">https://www.startrise.jp/post-1245307450/</a>

ECのミカタ 
<a href="https://ecnomikata.com/ecnews/37404/" target="_blank">https://ecnomikata.com/ecnews/37404/</a>

&nbsp;

プレスリリース 
スマートプラスクレジットとSUPER STUDIO、EC事業者向けのファイナンスサービスで提携 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000070.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000070.000016245.html</a> 
&nbsp;

【メディア掲載】ECのミカタにてスマートプラスクレジット社との連携に関する記事が掲載されました

<div class="news-detail__body__box">
各位

 
2022年12月27日（火）〜2022年1月3日（火）は年末年始のため休業いたします。 
年末は12月26日（月）17時まで、年始は1月4日（水）11時より通常営業いたします。 
お電話でのお問い合わせは上記以降に承り、 お問い合わせフォームやメールで頂戴しましたご連絡につきましても、営業開始後に順次ご連絡いたします。

以上

本年中の御愛顧に心よりお礼申し上げます。 
2023年もご指導ご鞭撻のほどよろしくお願いいたします。
</div>

年末年始休業のお知らせ

<div class="news-detail__body__box">
　D2C（※1）支援事業やEC基幹システム「ecforce」を提供する株式会社SUPER STUDIO（本社：東京都目黒区、代表取締役CEO：林 紘祐、以下「SUPER STUDIO」）と次世代金融インフラの提供を通して組込型金融を実現するFinatextグループの株式会社スマートプラスクレジット（本社：東京都千代田区、代表取締役：高平 大輔、以下「スマートプラスクレジット」）は、EC事業者向けのファイナンスサービスで提携します。

　具体的には、スマートプラスクレジットが提供開始を予定している中小企業向けファイナンスサービス「BizGrowth（ビズグロース）」のベータ版として、商品の仕入れや製造委託などに関する支払いを分割後払いできるサービス（BNPL※2）を「ecforce」の一部顧客向けに提供します（ご利用には審査がございます）。

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<h3>■提携の背景</h3>

　近年のECプラットフォームの進化に加え、コロナ下での外出自粛の影響で、EC、特にD2Cを含む物販系分野のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場規模が大幅に拡大しています。 
　EC事業者はサービスを立ち上げた後、本格的に成長していく過程で、卸売業者やOEMへの支払いが増加し、短期的に資金繰りが苦しくなりやすい傾向があります。このため、一時的な借り入れが必要となりますが、旧来型の銀行による融資では、繁忙の中で複数の銀行と交渉をする時間や借入金額が多額になりがちといったリスクが課題となり、思うような借り入れができない実態があります。 
　EC事業者向けの各種サービスを展開するSUPER STUDIOは、ECメーカーへの幅広い支援を通して日本のEC化率20％の実現を目指しています。 
　また、スマートプラスクレジットは、ECなどのプラットフォーム上のデータを活用し、これまで非効率だったスタートアップや中小企業の融資プロセスを最適化することで、旧来型の融資でも株式でもない、新しいファイナンスサービスを提供したいと考えていました。 
　両者の狙いが合致したことから、「ecforce」の利用顧客向けの新たなファイナンスサービスの提供に向けて提携することとしました。

<h3>■「ecforce」顧客向けの分割後払いサービスについて</h3>

　今回、スマートプラスクレジットとSUPER STUDIOが提供するサービスは、EC事業者が商品の仕入れや製造委託などに関する支払いを分割で後払いできるサービスです。EC事業者向けのプラットフォームである「ecforce」上のデータを活用した与信により、成長期にあるEC事業者の、無理のない成長投資の実現を目指していきます。

＜分割後払いサービスの仕組み＞

<img alt="" src="/ckeditor_assets/pictures/282/content_221128.png" style="width: 556px; height: 360px;" /> 
&nbsp;

　なお、本サービスは、実証実験で以下の企業にご利用いただいており、成長期にある中小企業における需要の高さを確認しています。

　・ミラーフィット株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：黄 皓）

ミラーフィット株式会社（ <a href="https://mirrorfit.jp/" target="_blank">https://mirrorfit.jp/</a> ） 
　ミラーフィットは、2020年に設立された、次世代型スマートミラー「MIRROR FIT.（ミラーフィット）」の製造開発ならびに専用フィットネスアプリの開発を行うスタートアップです。 
　次世代型スマートミラー「MIRROR FIT.」は、専用のミラーデバイスとオリジナルコンテンツサービスによって、自宅にいながらにして簡単にプロが監修した本格的なトレーニングプログラムを楽しむことができます。「MIRROR FIT.」が提供する400種類を超える様々なフィットネスコンテンツを鏡の中に映し出し、ユーザーのワークアウトを徹底サポート。Android OS搭載で様々なアプリが使用可能で、鏡の中に広がる可能性は無限大です。 
　事業をさらに成長させていく上では、「MIRROR FIT.」の製造発注において一時的に発生する運転資金ニーズへの対応が課題でした。「BizGrowth」を活用することで、支払いを分割することができ、資金繰りに悩まずに事業拡大を目指すことを実現できています。 
代表取締役　黄 皓

<img alt="" src="/ckeditor_assets/pictures/283/content_mirrorfit.png" style="width: 670px; height: 327px;" /> 
MIRROR FIT.のご購入はこちら ( <a href="https://shop.mirrorfit.jp/mirror" target="_blank">https://shop.mirrorfit.jp/mirror</a> )

&nbsp;

<h3>■中小企業向けファイナンスサービス「BizGrowth」について</h3>

　「BizGrowth」は、スマートプラスクレジットが提供開始を予定している、スタートアップや中小企業のための新しいファイナンスサービスです。 
　通常、スタートアップや中小企業が融資を受けるには、長期間にわたる審査プロセス、1年に1度しか発行されない事業報告書での与信、必ずしも現在のビジネス慣習にはなじまない審査項目など、数多くのハードルがあります。また、近年では株式での資金調達が一般化されるようになり、多くのスタートアップや中小企業が成長フェーズにおいて株式で資金を調達するようになりましたが、それによって上場やM&amp;Aに向けて企業価値を高めるための無理な成長を強いられる企業も増えています。 
　「BizGrowth」は、パートナー企業のプラットフォーム上のデータを活用することでスタートアップや中小企業の融資プロセスを効率化・最適化し、成長期にある事業者が自社のブランドを守りながら無理のないペースで成長に投資していくことを支援します。 
　手数料率などの詳細は以下のページでご確認ください。

　　「BizGrowth」ベータ版 
　　<a href="https://bizgrowth.smartplus-credit.com/installments/" target="_blank">https://bizgrowth.smartplus-credit.com/installments/</a>

&nbsp;

<h3>■ 本件に関するお問い合わせ先</h3>

　本サービスにご関心のある方は、ecforceの担当者、もしくは下記にご連絡ください。

お電話 
03-5759-6380 
※「プレスリリースに記載のスマートプラスクレジットとの提携に興味あり」とお電話口でお伝えください

Webフォーム 
<a href="https://ec-force.com/contact/new" target="_blank">https://ec-force.com/contact/new</a>

【 注釈 】 
※1 D2C（Direct to Consumer)とは、 自社で企画および製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的だったが、SNSやウェブ広告によって個人にダイレクトにリーチできるようになり、発展した。 
※2 BNPL&hellip;「Buy Now, Pay Later」の略で、後払い式の決済手段を指す。

【 株式会社SUPER STUDIOについて 】 
SUPER STUDIOは、D2C支援企業としてあらゆるビジネスのEC化を支援するべく、基幹システム「ecforce」の提供と、自社D2C事業、そしてメーカーのEC／D2C運営支援をワンストップで行うecforce teamsなどの事業を展開しています。創業期から自社でECメーカーとして事業展開してきた経験から、広告運用やサプライチェーン、CRMと生活者のもとへ商品を直接届けるところまで全ての工程のあらゆるデータとノウハウを保有、これらを顧客のメーカー運営支援、そして「ecforce」の機能開発に活かしています。先進国の中でも取り分けEC化が進んでいなかった日本においてもEC／D2Cは需要や期待が高まっており、この1年間で「ecforce」の導入ショップ数は約174％増加。自社EC運営を通して感じたEC運営の課題感や新しいマーケティング手法をシステムに実装すべく、継続的な機能アップデートを行っています。

【 Finatextグループと株式会社スマートプラスクレジットについて 】 
Finatextグループは、「金融を&ldquo;サービス&rdquo;として再発明する」をミッションに掲げ、次世代金融インフラの提供を通して組込型金融を実現するフィンテック企業グループです。金融サービスのあるべき姿をユーザー視点から見直し、パートナー事業者と共に新しい金融サービスを開発する「株式会社Finatext」、オルタナティブデータ解析サービスの「株式会社ナウキャスト」、証券ビジネスプラットフォームを提供する「株式会社スマートプラス」、次世代型デジタル保険の「スマートプラス少額短期保険株式会社」といった事業会社を擁し、「金融がもっと暮らしに寄り添う世の中」の実現を目指しています。
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